部門紹介

エネルギー部門

エネルギー部門では、電気・ガス・石油などエネルギー事業に関わるお客様の業務アプリケーション開発およびそれを支える統合認証・ID管理・シングルサインオンならびにデータ分析基盤等のシステム共通基盤系業務の構築から維持運用業務まで幅広くサポートしています。昨今、エネルギー業界は自由化を迎え、業界全体で競争が一段と激しくなっておりますが、長年にわたり取り組んだ実績と提案力でお客様の夢を実現できるように、より一層お客様の立場に立って業務に努めることを目指しています。

社会インフラ部門

社会インフラ部門では鉄道インフラ事業、道路交通網システム、製鉄圧延設備等の開発に携わっており、なかでも鉄道インフラ事業については国内、海外を問わず多くの鉄道事業に関わる案件のお客様のシステム構築および開発、保守運用システムの開発と多岐に亘っております。社会インフラ関連の開発生産需要がさらに進んでいくと予想される中、社会の期待に応えるべくこれまで社会経済活動の基盤となるインフラ事業を手がける事で培ってきた幅広い技術力と品質力を用いて、さらなる事業の展開を目指します。

業務ソリューション部門

業務ソリューション部門では、製造業、金融、医療等様々な分野にて業務をサポートするシステムの開発に携わっております。開発実績としては基幹システムをはじめその周辺システムや、業界独自のシステム等の開発が多く、IoT関連のシステムの開発やMicrosoft AzureやAWSといったクラウドでのシステム開発、制御系システムの開発も行っています。今後の取り組みとして、システムをより自立化させ、人による判断をなくし、ミスがなく効率的な運用ができるよう、AI(人工知能)開発にも着手していきます。

製造エンベデッド部門

製造エンベデッド部門では、情報表示システム(トンネル防災システム、道路情報表板システム)、車載システム(車載ECU、カーナビゲーション)、デジタル複合機、FA機器、半導体製造装置等の制御・組み込み機器の開発を中心に携わっております。また、制御・組み込み機器開発以外にも、生産管理、販売管理システム、電力需給計算システムなど、業務系開発も含めたさまざまな製品・サービスの開発を行なっております。各種テスト手法を駆使した試験の実施で品質を確保し、何ら不安なくご利用頂けるものとなる事を目指しております。

運用サービス部門

運用サービス部門では、金融・電力・製造・通信など幅広い分野に対し、インフラ業務(ネットワーク・サーバー)を中心として、大規模システムを効率・効果的に活用できる様に取組んでおります。ITインフラ構築は、サーバー・ストレージの仮想化やバックアップ、ActiveDirectory等のITインフラ構築、OS・ハードウェア導入、システム移行まで、全てのメニューにおいて柔軟なサービスで設計・構築を対応し、運用保守サービスでは、お客様先に常駐して業務を行うことにより、お客様の環境を熟知した運用サービスを提供いたします。安定運用に向けた改善提案など、お客様のシステムを24時間365日体制で障害を監視し、安全かつ効率的に運用できるよう対応しております。

品質管理部門

お客様に満足いただけるモノやサービスをいつでもお届けする、これを安定的に維持していくことが、品質管理部門の使命です。フルタニ産業ではお客様のお手元にモノやサービスをお届けしたあと、安心して使っていただくことを第一に考えるため、要件ごとの特性に合わせた品質管理体制を構築し、要件定義から設計、製造、テストまで全ての工程で厳格に品質を管理しています。高品質で魅力的なモノやサービスを安定してお届けするために、日々徹底した品質管理を行うと同時に、品質検証を通じてお客様にとっての価値を創造し、お客様のモノづくりの品質を支えます。

人財育成推進部門

フルタニ産業では、人財育成を最重要課題の一つと位置づけており、専任で育成を行うこの「人財育成推進部門」を設け、5年後、10年後にフルタニ産業を背負って立ち、また、社会に大きく貢献できる人財を育成するために、長期的視点に立った育成方法を確立することを目指して活動しております。一人ひとりがフルタニ産業の一員、社会の一員としての誇りを持ち、各方面で活躍できるよう、それぞれのステージにあったカリキュラムを用意し、個々のレベルアップはもちろん、個の力を結集させ、チームとして、そして、企業としてのレベルアップを図っております。

東京システム部門

東京システム部門では、金融業、製造業を中心としたITサービスを展開すると共に、IT×ビジネスをベースとした新たな価値を創造する部門になります。特にこれからは蓄積した膨大なデータを活用した情報銀行ビジネスを迎えます。また、企業においても蓄積したデータに付加価値を与える事で、マーケティングの高度化、新規サービスの創出を生み出す事が出来ます。これらのように、次々に生み出されるビジネスとITを組み合わせて、お客様の企業価値向上を目指します。